アトリエ m-ateria.com 合同会社ネクストの評価・退会・解決に関する詳細情報と解説

公開日:

※当サイトはアフィリエイトプログラムを利用しています。

悪質サイトの対処法も併せて掲載していますので、困っている・悩んでいるなら、詐欺被害に遇わない為にも即実行して下さい。

アトリエ m-ateria.comのサイト概要

赤文字に注目しながら見ていきましょう。
赤文字解説ページの各項目にリンクしています。
解説ページ自体がそのまま悪質サイトかどうかの見分け方にもなりますので、しっかりと読んでいただければと思います。

サイト名
アトリエ

サイトURL
http://m-ateria.com/

サイト種別
占いメールサイト

広告や提携の有無
第4条(個人情報の利用)
(6) 弊社又は弊社提携先の商品又はサービスの企画・改善の参考にする目的 (7) 弊社の商品又は本サービス以外の弊社のサービスを紹介する目的 (8) 弊社提携先の商品又はサービスを紹介する目的

退会に関する記載
記載なし

退会の仕方

退会に関する記載は見つかりませんでしたが、記載があってもなくても連絡遮断で大丈夫です。
実際に退会したい方はサイトへ連絡するのではなく、拒否等で対処しましょう。
詳しくはこちらをご覧ください。
・退会、解約の仕方/悪質サイトの対処法

運営者情報
合同会社ネクスト
新井真司
〒112-0005
文京区水道1-4-3ルーブル飯田橋208
03-6824-5732

料金設定
1pt=10円の従量課金制
有料/料金記載無し/特商法違反

典型的な料金設定

「アトリエ」には料金の記載がありませんが、鑑定依頼が1回につき、1300~1500円というのが悪質占いサイトの典型的な料金設定なので、目安として覚えてしまいましょう。
あわせてこちらもご覧ください。
・【悪質占いサイト】詐欺師の常套手段で煽って急かし金を取る【占いって便利なものね】

詐欺サクラの心配一切なし!ワクワクメールへGO

懸念すべき注意点まとめ

・広告配信がある
何らかのウエブサイトに登録すると、そこから登録したサイト以外の広告がメールに記載されているのはよくあります。
これが悪質サイトの場合になると、広告配信自体も目的のひとつに違いはありませんが、登録した以外の複数サイトからの広告やサクラからのメッセージに悩まされることになりがち。
不要なメールがエンドレス状態に陥り、一日に届くメールの量も酷い時は何十通になってしまいます。
また広告内容や提携先に関して特に何も書かれていなくても、無いとは限りませんから注意しましょう。

・運営元表記がない
有料サイトの場合は特定商取引法に則り会社名、代表者、住所、問い合わせ先等の記載は必須で、これらの記載が無い場合、特商法(法律)違反となります。
「アトリエ」には電話番号の記載がありませんでした。

こちらは国民生活センターからの注意喚起です。

国民生活センター
・いつの間にか高額に… 占いサイトに気を付けて! 国民生活センター占いサイト注意喚起画像

アトリエ m-ateria.comの評価
悪質サイトだと評価しました(※上記各項目の赤文字部分は解説ページにリンクしています)。

  • 悪質サイトだと評価した理由
  • ・広告が配信される
  • ・特商法記載内容に不備がある

詐欺の心配一切なし!
信頼のワクワクメールへGO

ページ上部・目次へ

もし「アトリエ m-ateria.com」を利用しているなら今すぐ取るべき行動

不審な点が複数確認されていますので、安易な利用は非常に危険です。
利用を検討しているなら、やめることを強くすすめます。
すでに登録してしまった場合も、退会手続きは不要です。サイトとの接触を一方的に断ち切ってください。

なぜ退会手続きをしてはいけないのか?

退会フォームへの入力や問い合わせは、個人情報の再収集・新たな課金・他社への情報流用につながる可能性があります。
サイト側はあの手この手で引き止めを図り、しつこい請求や迷惑メールがさらにエスカレートするケースも報告されています。
サイトには一切連絡せず、アプリの削除・メールの拒否設定で物理的に接触を遮断するのが最も安全な対処法です。

悪質サイトの場合、占いサイトでも出会い系サイトでも対処法は同じです。

もし被害に遭ってしまったら

もしすでに「アトリエ m-ateria.com」で被害に遭ってしまった可能性がある場合は、泣き寝入りせずに以下の機関への相談を強く推奨します。
被害に遭っていることに気づいても、誰に相談していいかわからず、事態が悪化する可能性があります。

・消費者ホットライン
困ったときは、一人で悩まずに、「消費者ホットライン」188にご相談ください。
地方公共団体が設置している身近な消費生活センターや消費生活相談窓口をご案内します。

・警察庁のサイバー犯罪相談窓口
警察庁では、サイバー事案に関する通報、相談及び情報提供(以下「通報等」という。)の全国統一のオンライン受付窓口を設置しています。

※当サイトで掲載している情報は、情報取得日もしくは更新日時点のものであり、評価は管理人による独自判断です。

ページ上部・目次へ